老後の賃貸は大変?一生賃貸で暮らすメリット・デメリット

2019.10.1 更新
ハウス・リースバック

この記事を読むのに必要な時間は約 8 分です。

老後に一生賃貸で暮らすメリット

まずは老後になっても賃貸で暮らすメリットを紹介します。

いつでも転居できる

持ち家は、そこで暮らし続けるのが原則です。

高額で買っている上に、すぐ価値が下がってしまうため、自分で住まないと割に合いません。

一方、賃貸はそのときの状況に応じて、自由に転居できます。

近所とトラブルが発生しても、賃貸なら転居するだけで解決です。転勤を命じられても、身軽に動けるでしょう。

持ち家があると、トラブルの相手とずっと付き合わなければならないですし、転勤で住んでいないときも維持費や固定資産税はかかり続けます。

また、ライフスタイルに応じて簡単に住み替えられるのも、賃貸ならではのメリットです。

例えば、夫婦と子供数人で暮らすのを想定して家を建てると、子供が独立したときに持て余してしまいます。2階建てだと、高齢化したとき階段の上り下りに苦労するでしょう。

その点、賃貸であれば家族構成に合った住まいをその都度選べます。

住宅ローンの負担がない

賃貸は毎月の家賃が発生しますが、住宅ローンの負担はありません

近年は固定金利でも年利1%台ですが、35年でローンを組むと、総支払額は借りた金額の1.2~1.4倍になります。

変動金利になると、年利1%未満が主流ですが、返済中に金利が高くなる可能性もあるのがリスクです。

他にも、住宅ローンを組んでしまうと、毎月決められた期日まで、指定された額を返済しなければいけません。万が一、返済が遅れたり滞ったりすると、金融機関によっては一括返済を求められます。

一括返済できなければ、任意売却か競売によって持ち家を手放すことになるでしょう。

それでも借金が残ると、債務整理する破目になってしまいます。

無理のない返済プランを組んだつもりでも、完済するまで確実に収入があるとは限りません。

勤め先の倒産やリストラ、本人の病気、夫婦で返済しているのであれば出産や子育てなどで収入が途絶える恐れがあります。

賃貸では、収入が少なくなれば、家賃の安いところに転居するだけで出費を抑えられるわけです。

目次へ

老後に一生賃貸で暮らすデメリット

では、老後も賃貸で暮らすと、どのようなデメリットが発生するのでしょうか。

家賃を払い続けないといけない

持ち家は住宅ローンを完済すると、自分の財産になります。維持費や固定資産税はかかりますが、同じ広さの賃貸と比べると、住居費の負担はずっと軽くなるでしょう。

総務省の「家計調査(2018年)」では、65歳以上の住居費が単身世帯で年27.8万円、2人以上の世帯でも年1.6万円程度しかありません。同調査では、単身世帯で約7割、2人以上の世帯では9割以上が持ち家で暮らしています。

一方、賃貸は家賃を払い続けなければいけません。

老後になって収入が減少すると大きな負担になります。そのため、現役のころから家賃の用意を用意するか、年金以外の安定した収入源が必要です。

仮に月5万円の部屋に30年間住み続けるとしたら、1,800万円が余計にかかります。

高齢者になるとなかなか賃貸を借りられない

収入が減少して家賃が大きな負担になるなら、安いところへ住み替えれば解決するでしょう。

けれども、高齢者になると借りられる物件は限られてしまいます。家主が貸し渋るからです。

年金しか収入が無ければ、万が一のときに家賃を踏み倒されるリスクがあります。

認知症になって判断機能が衰えると部屋を汚したり、他の住人に迷惑をかけたりする恐れもあります。病気によって部屋で亡くなる可能性もゼロではありません。

こうした事態が懸念されるため、家主は高齢者が住むのを敬遠する傾向があります。

高齢者向けの賃貸が少ない

高齢になると、以前ほど体の自由が利かなくなります。

段差が多かったり、高層階なのにエレベーターが無かったりするところで暮らすのは困難です。持ち家なら暮らしやすくなるようにリフォームできますが、賃貸ではほぼ禁止されています。

近年は高齢者向けの住宅も増えていますが、まだまだ少数です。

家賃も安いとは限りません。不便に感じても引っ越しできなければ我慢するしかないため、高齢者にとっては苦痛です。

現役のうちに、老後を見越して住むところを選んだほうが良いでしょう。

目次へ

賃貸より持ち家の方が老後は安心?

老後に賃貸で暮らすデメリットを考えると、持ち家のほうが安心なのでしょうか。

デメリットとメリットを見てみましょう。

持ち家ならではの苦労もある

賃貸は設備が壊れても、故意でない限りは家主が修繕費を負担してくれます。

けれども、持ち家は自分で負担しなければいけません。資金が不足していると、生活を圧迫したり、不便な思いをして住み続けなければいけなかったりします。

老後も一生暮らすのであれば、修繕費を確保しなければいけません。他に固定資産税もかかります。

それ以外の費用は原則としてかかりませんが、住宅ローンを完済していないのであれば別です。

たとえ年金しか収入が無くても、返済する義務があります。

返済できなければ老後に債務整理する破目になるでしょう。

持ち家は買えば資産となる

住宅ローンを完済していれば、持ち家は立派な資産です。

価値は建てたときよりも目減りしていますが、いつでも帰れる場所があるのは、安心できるでしょう。万が一のときは売却して現金化できるので、老後資金が不足しても対処できます。

ただし、持ち家を売却すると新たに住むところを探さなければいけません。

先述のとおり、高齢になるほど引っ越すのは難しくなります。

そこでおすすめしたいのが、ハウスドゥの「ハウス・リースバック」です。

持ち家を売却して現金化した後も、ハウスドゥとリース契約を結び、引き続き暮らすことができます。

リース契約には期限がなく、資金が用意できればもう一度購入して自分の所有にすることも可能です。

全国の戸建や区分マンションが対象になるので、老後の資金不足でお悩みの際は、ぜひご相談ください

※物件によりご利用できない場合もあります。

目次へ

まとめ

一生賃貸で暮らすとなれば、家賃によって老後資金が不足したり、自由に住み替えできなくなったりするリスクがあります。

老後を迎えるまでに家賃分の資金を用意し、暮らしやすいところに引っ越すと良いでしょう。

持ち家なら、住宅ローンを完済していれば、必要なのは修繕費と固定資産税くらいです。万が一のときは現金化できます。

お客様事例・体験談 LINEお友達募集中
 ハウスドゥ
この記事を書いた人

ハウス・リースバック編集部

この記事を見た人はこんな記事も見ています

ハウス・リースバック

ランキング

Facebook

※ 取扱には審査があり、諸条件によりお取扱いできない場合もあります。ご利用にあたっては所定の事務手数料と別途登記等の費用が掛かります。詳細はお問合せください。
※ 締結した契約書の記載事項に反した場合を除き住み続けられる。
※ 再度購入には別途条件有。また、登記費用等の諸経費要。
※ 早期の決済には別途手数料が必要。なお、状況によりご要望に沿えない場合もあり。
※ 残債金額により取扱いできない場合も有。
※ 一部、現金一括で支払できない場合も有。
※ 未成年者との契約には法定代理人の同意が必要となります。